農業現場に情報技術やロボット技術を取り入れたスマート農業の普及促進を目的として、市スマート農業推進協議会（内田繁治会長）は29日、「南島原市スマート農業シンポジウム」（共催：（一社）日本農業情報システム協会）を開催。

　Webでの参加を含め、市内農業者など約150人が参加しました。

　基調講演①では、（一社）日本農業情報システム協会理事の持田宏平氏と（株）国際有機公社代表取締役の吉田剛氏が「環境モニタリングと土づくり」と題し、先進的なオランダ農業の例を引きつつ、「データの可視化や分析を行うことで、農作業の省力化や労力の軽減につながることが期待される」と環境モニタリングや土壌分析などの重要性を説きました。
　基調講演②ではAGRIST（株）取締役COOの高橋慶彦氏が「農業現場におけるロボットの活用とみらい農業」と題し、100年先も続く持続可能な農業を実現するため、農家と共同開発した「吊り下げ式の収穫ロボット」を紹介。「自動収穫ロボットの活用による人手不足の解消や農業のDX人材を育成し、世界の食糧問題を解決したい」と述べました。
　また、3名（県島原振興局職員、市内アスパラガス生産者、楽農ドローンパイロット）の取組紹介も行われ、パネルディスカッションでは基調講演を行った持田氏がファシリテーターを務め、農業の魅力や、未来の農業に向けたスマート農業への期待などについて、取組紹介を行った3名と意見を交わしました。
　県島原振興局の宮本氏は「南島原市ではイチゴ、ミカン、トマトなどの生産者と定期的に勉強会を開催し、環境制御技術の実証に取り組んでおり、徐々にではあるが成果が出てきている」、アスパラガス農家の横田氏は「環境モニタリングや定点カメラの導入により、ハウス内の温度や土壌水分などが可視化され、スマートフォンで把握できる。収量や品質の向上を目指したい」、楽農ドローンの池田氏は「農業ドローンの活用により、農薬散布など作業時間の効率化が飛躍的に進んでいる。作物の生育状態や収穫時期を確認する「センシング用ドローン」も活用し、若い人たちが農業を楽しくできる環境をつくりたい」と今後の展望を話し、参加者は熱心に聴講しました。

　このほか、会場には、企業による先端のスマート農業機材の展示もありました。

■日時：7月29日（木曜日）午後1時30分
■場所：布津多目的集会施設「世紀の泉」